2026年10月23日
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エンゲージメントは社員ではなく経営陣から始まる|内省と行動変容の重要性
原田貴司
エンゲージメントという言葉を耳にする機会が増えています。しかし、その意味や高め方について十分な共通理解ができている企業は決して多くありません。
エンゲージメントサーベイを実施し、制度や施策を導入していても、期待した変化につながらないことがあります。その背景には、エンゲージメントを制度や仕組みの問題として捉え、経営陣自身の日常行動や組織との関わり方に目が向いていないことがあります。
本記事では、エンゲージメントを経営陣と社員との関係性として捉え直し、経営陣の内省と行動変容が組織に与える影響について解説します。あわせて、エグゼクティブ・コーチングやアセスメントがどのように自己理解と行動変容を支えるのかについても紹介します。

1.エンゲージメントが上がらない企業の共通点
多くの企業でエンゲージメント向上が経営課題として掲げられるようになりました。エンゲージメントサーベイを実施し、制度を見直し、管理職研修を導入する企業も少なくありません。
しかし、それだけの取り組みを行っているにもかかわらず、
サーベイの点数が思うように改善しない
若手社員の離職が続いている
管理職と現場の認識に温度差がある
社員が主体的に動かない
といった悩みを抱える企業は少なくありません。
実際には、エンゲージメントが上がらない企業にはいくつかの共通点があります。
1-1 エンゲージメントサーベイの点数ばかり気にしている
エンゲージメント向上に取り組む企業ほど、サーベイの結果を重視する傾向があります。
スコアが下がれば原因分析を行い、改善施策を検討する。これは決して間違いではありません。しかし、いつの間にか「点数を上げること」そのものが目的になってしまうケースがあります。
本来、サーベイは組織の状態を把握するためのツールです。
ところが、
スコアの高低に一喜一憂する
部門ごとの順位を気にする
点数改善だけを目標にする
といった状態になると、数字の背景にある組織の実態が見えにくくなります。
サーベイは体温計のようなものです。
熱があることは分かっても、なぜ熱が出ているのかまでは分かりません。
それにもかかわらず、組織の問題をサーベイだけで解決しようとすると、本来見るべき原因から目が離れてしまいます。
1-2 福利厚生や制度を増やしている
エンゲージメント向上のために、福利厚生や制度を充実させる企業も増えています。
例えば、
リモートワーク制度
フレックスタイム制度
特別休暇制度
各種手当
社内イベント
などは代表的な施策です。
もちろん、働きやすい環境を整えることは重要です。
しかし、多くの企業で起きているのは、制度を増やしているにもかかわらず期待したほどの変化が起きないという現象です。
社員は制度の存在だけで会社に愛着を持つわけではありません。
いくら制度が充実していても、
上司との関係が悪い
経営方針が理解できない
自分が期待されていると感じられない
という状態では、エンゲージメントは高まりにくいものです。
制度は組織運営の土台にはなりますが、それだけで社員の貢献意欲を生み出すことはできません。
1-3 それでも現場が変わらない理由
サーベイを実施し、福利厚生を拡充し、研修も行っている。
それにもかかわらず現場が変わらないとき、企業はさらに新しい施策を探そうとします。
しかし、本当に見るべきなのは施策の数ではありません。
社員は日々の業務の中で、
経営陣がどのような意思決定をしているか
管理職がどのように部下と接しているか
自分たちを理解しようとしているか
を見ています。
組織の空気は制度によってつくられるのではなく、人と人との関係性によってつくられます。
そのため、施策を追加しても、経営陣や管理職の日常行動が変わらなければ、社員は本質的な変化として受け取りません。
エンゲージメント向上の取り組みが成果につながらない背景には、こうした見落とされやすい要因が存在しています。
では、そもそもエンゲージメントとは何なのでしょうか。
1-4 そもそもエンゲージメントとは何か
エンゲージメントは、「社員の満足度」と混同されることがあります。
しかし、両者は同じものではありません。
満足度が高い状態とは、働く環境や待遇に対して不満が少ない状態です。一方で、エンゲージメントは組織や仕事への貢献意欲を意味します。
極端な例を言えば、
給与に不満はない
職場環境も悪くない
できれば今の会社にいたい
という人は満足度が高いかもしれません。
しかし、
自ら改善提案をする
組織の成果を自分事として考える
困難な課題にも主体的に取り組む
とは限りません。
エンゲージメントとは、社員が組織と心理的につながり、自分の仕事や組織の成果に主体的に関わろうとする状態です。
重要なのは、エンゲージメントは施策によって直接生み出されるものではなく、組織との関係性の結果として現れるという点です。
だからこそ、エンゲージメントを本当に高めたいのであれば、福利厚生や制度だけではなく、社員との関係性を形づくる経営陣や管理職の日常行動へ目を向ける必要があります。
次章では、なぜ経営陣の日常行動がエンゲージメントを左右するのかについて見ていきます。
2.本当の原因は経営陣の日常行動にある
前章では、エンゲージメントが上がらない企業に共通する傾向として、
サーベイの点数を重視している
福利厚生や制度を充実させている
それでも現場が変わらない
という状況を見てきました。
こうした企業では、エンゲージメントを高めるための取り組み自体は数多く行われています。
しかし、それでも社員の主体性や組織への貢献意欲が期待通りに高まらないことがあります。
なぜでしょうか。
その理由は、社員が制度や施策そのものよりも、経営陣や管理職の日常行動を見ているからです。
2-1 社員は制度よりも上司や経営陣を見ている
企業がどれだけ立派な人事制度を整備していても、社員が日々接するのは制度ではありません。
実際に接しているのは、
上司
管理職
経営陣
です。
社員は経営方針そのものよりも、
「現場でどのような行動が取られているか」
から会社の本音を読み取ります。
例えば、
「挑戦を歓迎する組織です」
と経営方針に書かれていたとしても、
失敗した社員が厳しく批判されていれば、社員は安全な行動を選ぶようになります。
また、
「人を大切にする会社です」
と言いながら、
現場の声に耳を傾けなければ、その言葉の説得力は失われます。
社員が見ているのは制度やスローガンではなく、日々の言動です。
エンゲージメントを左右するのは、経営陣が何を掲げているかではなく、どのように行動しているかなのです。
2-2 エンゲージメントは信頼関係の結果として生まれる
エンゲージメントは、企業が社員に与えるものではありません。
社員と組織の関係性の中から生まれるものです。
社員が、
自分は理解されている
自分は期待されている
自分の仕事に意味がある
と感じられるとき、組織への貢献意欲は自然に高まります。
逆に、
何を期待されているか分からない
意見を言っても聞いてもらえない
判断の理由が見えない
という状態では、エンゲージメントは高まりにくくなります。
ここで重要なのは、こうした感覚は制度だけでは生み出せないという点です。
信頼関係は、経営陣や管理職との日々の関わりの中で少しずつ形成されます。
そのため、エンゲージメントを高めたいのであれば、人事制度だけでなく、組織内の関係性にも目を向ける必要があります。
2-3 経営陣の行動が組織文化をつくる
組織文化は、経営理念や行動指針だけで決まるものではありません。
経営陣が日々どのような判断を行い、何を重視しているかによって形づくられます。
例えば、
経営陣が数字だけを評価していれば、現場も数字を最優先します。
経営陣が顧客への価値提供を重視していれば、現場も顧客志向になります。
経営陣が社員の成長に関心を示していれば、管理職も人材育成に時間を使うようになります。
組織文化とは、経営陣の日常行動が積み重なった結果なのです。
だからこそ、エンゲージメント向上を考えるとき、
「現場社員をどう変えるか」
より先に、
「経営陣や管理職はどのような行動を取っているか」
を見る必要があります。
2-4 経営陣自身が課題になっていることには気付きにくい
しかし、ここで一つの問題があります。
それは、経営陣自身が組織の課題になっている場合でも、そのことに気付きにくいという点です。
経営層になるほど、
率直な意見やフィードバックを受け取る機会は少なくなります。
部下は遠慮します。
管理職も本音を言いにくくなります。
その結果、
経営陣は善意で行動していても、その行動が組織にどのような影響を与えているかを把握しづらくなります。
エンゲージメントサーベイの数値だけを見ていても、
なぜその結果になったのか
自分自身がどのような影響を与えているのか
までは見えてきません。
だからこそ、エンゲージメント改善の出発点は新しい制度や施策ではなく、経営陣自身が自らを振り返ることにあります。
次章では、なぜ経営陣の内省がエンゲージメント向上の出発点になるのかを見ていきます。
3.なぜ経営陣は自分の問題に気付きにくいのか
前章では、エンゲージメントを左右するのは制度や施策そのものではなく、経営陣や管理職の日常行動であることを見てきました。
しかし、ここで一つの疑問が生まれます。
もし本当に経営陣の行動が組織に大きな影響を与えているのであれば、なぜ多くの企業で改善が進まないのでしょうか。
その理由の一つは、経営陣自身が自らの影響力を客観的に把握することが難しいからです。
3-1 経営者になるほど率直なフィードバックは減っていく
一般社員であれば、
上司から指導を受ける
同僚から意見をもらう
顧客から苦情を受ける
といった形で、自分の行動に対するフィードバックを比較的受けやすい環境にあります。
しかし経営者や役員になると状況が変わります。
組織の頂点に近づくほど、
「それは違います」
「その説明では伝わっていません」
「現場はそう感じていません」
と率直に伝えてくれる人は少なくなります。
部下は配慮します。
幹部も空気を読みます。
結果として、自分では良かれと思っている行動が、組織にどのような影響を与えているのかが見えにくくなります。
経営者本人に問題があるという話ではありません。
経営者という立場そのものが、フィードバックを受けにくい構造なのです。
3-2 現場と経営陣では見えている景色が違う
もう一つの問題は、経営陣と現場では見えている情報が大きく異なることです。
経営陣は、
業績
採用状況
財務状況
市場環境
といった全体最適の視点で判断しています。
一方で現場社員が日々接しているのは、
上司との関係
仕事の進め方
評価の納得感
チームの雰囲気
といった身近な環境です。
そのため、
経営陣が「十分説明した」と考えていても、現場には伝わっていないことがあります。
反対に、
現場が不満を抱えていても、経営陣はその存在自体を認識していないことがあります。
どちらが正しいという話ではありません。
見ている景色が違うのです。
そして、この認識のズレが積み重なると、エンゲージメントにも影響が現れるようになります。
3-3 サーベイだけでは原因までは分からない
こうした状況の中で、多くの企業が頼るのがエンゲージメントサーベイです。
もちろんサーベイには大きな価値があります。
現場の状態を定量的に把握し、変化を継続的に確認できるからです。
しかし、サーベイで分かるのは結果です。
例えば、
上司への信頼が低い
将来への期待感が低い
組織への帰属意識が低い
という結果は分かります。
しかし、
なぜそうなったのかまでは分かりません。
さらに言えば、
その原因が経営陣自身の行動にあるのかどうかも、サーベイだけでは見えてきません。
だからこそ、サーベイは出発点にはなっても、ゴールにはならないのです。
3-4 経営陣自身を見つめ直す機会が必要になる
エンゲージメントの改善を考えるとき、多くの企業は現場側の変化を求めます。
社員の意識を変える
管理職を教育する
新しい制度を導入する
こうした取り組みはもちろん重要です。
しかし、組織全体に最も大きな影響を与えるのは、経営陣の言動です。
そのため、
本当に組織を変えたいのであれば、
まず経営陣自身が、
自分はどのような価値観で判断しているのか
現場にどのようなメッセージを発しているのか
自分の行動が組織にどのような影響を与えているのか
を見つめ直す必要があります。
そして、その見つめ直しのプロセスこそが「内省」です。
次章では、エンゲージメント向上の出発点となる経営陣の内省について詳しく見ていきます。
4.エンゲージメント改善の出発点となる「内省」とは何か
前章では、経営陣が組織に大きな影響を与えているにもかかわらず、自らの影響力を客観的に把握することは容易ではないことを見てきました。
現場と経営陣では見えている景色が異なり、立場が上がるほど率直なフィードバックも届きにくくなります。
そのような状況の中でエンゲージメントを改善しようとするとき、重要になるのが「内省」です。
エンゲージメント向上のための新しい制度や施策を考える前に、まず経営陣自身が自らを見つめ直すことが出発点になります。
4-1 内省とは反省会ではない
内省という言葉を聞くと、
自分の欠点を探すこと
問題点を洗い出すこと
失敗を振り返ること
をイメージする人も少なくありません。
しかし、本来の内省は反省会とは異なります。
内省とは、自分の判断や行動の背景にある前提や価値観を見つめ直すことです。
例えば、
なぜその判断をしたのか
なぜその言葉を選んだのか
なぜその出来事を重要だと考えたのか
を振り返る作業です。
問題探しが目的ではありません。
自分では当然だと思っている考え方や行動パターンを、改めて客観的に見ることが目的です。
経営者や管理職ほど経験が豊富になるため、自らの判断が無意識化しやすくなります。
だからこそ、自分の考え方を意識的に振り返る時間が必要になります。
4-2 経営陣の価値観は組織に伝わっている
経営陣は、自分が思っている以上に組織へ影響を与えています。
それは経営理念や方針説明だけではありません。
むしろ影響が大きいのは日常の言動です。
例えば、
何を評価するか
誰を褒めるか
どのような意見を採用するか
どのような問題に関心を示すか
といった行動から、社員は組織の価値観を読み取っています。
経営陣が意図していなくても、
「この会社では何が重視されているのか」
は日々の行動を通じて伝わっています。
そのため、組織文化を変えたいのであれば、まず経営陣自身がどのようなメッセージを発しているのかを理解する必要があります。
内省とは、自分が発しているメッセージを確認する作業でもあるのです。
4-3 経営陣の行動が変わると組織の反応が変わる
エンゲージメント向上の議論では、社員を変える方法が注目されがちです。
しかし実際には、経営陣や管理職の行動変容が組織全体へ与える影響は非常に大きいものがあります。
例えば、
意見を最後まで聞くようになる
判断の背景を説明するようになる
期待していることを具体的に伝えるようになる
現場の声に耳を傾けるようになる
こうした変化は一見すると小さな行動です。
しかし、社員から見ると、
理解しようとしてくれている
信頼されている
期待されている
という感覚につながります。
結果として、関係性が変わり、エンゲージメントにも影響が現れます。
組織を変えるためには大きな改革が必要だと思われがちですが、実際には経営陣の日常行動の変化が大きなきっかけになることも少なくありません。
4-4 内省から行動変容までの流れ
内省は考えて終わるものではありません。
重要なのは、その気づきを行動へつなげることです。
一般的には次のような流れで進みます。
1. 自分の判断や行動を振り返る
2. 自分の前提や価値観に気付く
3. 組織への影響を理解する
4. 日常行動を見直す
5. 実践しながら振り返る
このサイクルを繰り返すことで、経営陣自身の行動が少しずつ変化していきます。
そして、その変化が管理職に伝わり、組織文化や関係性にも影響を与えるようになります。
エンゲージメント向上とは、制度を追加することではなく、こうした行動変容の積み重ねによって実現される側面が大きいのです。
では、経営陣はどのようにして内省を深めればよいのでしょうか。
次章では、経営陣の自己理解と内省を支援するエグゼクティブ・コーチングやアセスメントの活用について見ていきます。

5.経営陣の内省を支えるエグゼクティブ・コーチングとアセスメント
前章では、エンゲージメント向上の出発点は経営陣自身の内省にあることを見てきました。
しかし、ここで一つの課題があります。
経営陣が自らを見つめ直そうと思っても、自分自身の判断や行動を完全に客観視することは簡単ではありません。
特に経営層になるほど、率直なフィードバックを受ける機会は減少します。
だからこそ、第三者との対話やアセスメントを活用しながら、自分自身を多面的に理解していくことが重要になります。
5-1 なぜ人は自分自身を客観視できないのか
人は誰でも、自分の考え方や行動を「当たり前」だと思っています。
例えば、
なぜその判断をしたのか
なぜその部下を高く評価したのか
なぜその言葉を選んだのか
について改めて問われると、明確に説明できないこともあります。
それは判断能力が低いからではありません。
むしろ経験を積んだ経営者ほど、意思決定が無意識化しているためです。
長年の成功体験や経験によって形成された価値観は、本人にとって自然なものになります。
その結果、自分の判断や行動が周囲にどのような影響を与えているかが見えにくくなります。
だからこそ、自分以外の視点を取り入れながら内省を深める必要があります。
5-2 エグゼクティブ・コーチングが内省を深める理由
エグゼクティブ・コーチングの役割は、経営者に答えを与えることではありません。
本質は、自分自身の考え方や判断の背景にある前提を見つめ直すことにあります。
例えば、
なぜその判断を選んだのか
なぜその問題を重要だと考えたのか
現場はどう受け止めているだろうか
自分は何を優先しているのだろうか
といった問いを通じて、自らの考え方を言語化していきます。
経営層になるほど、自分の考えを深く掘り下げる機会は減っていきます。
第三者との対話を通じて、自分では気付かなかった前提や思考パターンが見えてくることも少なくありません。
内省は一人でもできますが、対話があることでより深く進めることができます。
5-3 アセスメントは自己理解を深めるための材料になる
ただし、対話だけでは見えない部分もあります。
内省を深めるためには、客観的な材料も必要です。
その際に役立つのがアセスメントです。
アセスメントは人を評価したり、優劣を決めたりするためのものではありません。
自分自身を理解するための材料として活用します。
例えば、
周囲は自分をどのように見ているのか
自分にはどのような行動傾向があるのか
どのような特性が意思決定に影響しているのか
といったことを整理する手掛かりになります。
私自身は、一つのアセスメントだけで人を理解できるとは考えていません。
だからこそ、目的に応じて複数のアセスメントを組み合わせながら活用しています。
5-4 CheckPoint 360°™ が見せてくれる「周囲から見た自分」
経営陣の内省の出発点として有効なのが CheckPoint 360°™ です。
CheckPoint 360°™ は、アメリカの石油メジャー企業の依頼を受けて開発されたリーダーシップ行動測定ツールです。開発にあたって、世界中の優れたリーダーの行動を分析し、高い成果を上げるリーダーに共通する行動特性を体系化しました。
そのため、このアセスメントが扱うのは性格や人柄ではありません。
あくまで、周囲から観察可能なリーダーシップ行動です。
経営層にとって重要なのは、
「自分はこう思っている」
ではなく、
「周囲からどう見えているか」
を知ることです。
例えば、
自分では十分に権限委譲しているつもりだった
自分では部下の話を聞いているつもりだった
自分ではビジョンを伝えているつもりだった
としても、周囲は全く違う受け止め方をしていることがあります。
エンゲージメントに大きな影響を与えるのは、経営陣が意図したことではなく、社員が実際に受け取ったことです。
だからこそ、周囲から見た自分を知ることには大きな意味があります。
このギャップこそが内省の出発点になります。
そして次に生まれる問いは、
「なぜ自分はそのような行動を取るのだろうか」
です。
5-5 Everything DiSC® カタリストが教えてくれる行動傾向
周囲から見た自分が分かると、その背景にある行動傾向に目が向きます。
そこで活用できるのが Everything DiSC® カタリストです。
DiSC® は性格診断ではありません。
人の行動傾向やコミュニケーションスタイルを理解するためのツールです。
例えば、
結論を重視しやすい
慎重に進めることを好む
人との関係を重視する
データや裏付けを重視する
といった傾向には個人差があります。
自分の行動傾向を理解すると、
「なぜそのようなコミュニケーションを取るのか」
が見えてきます。
また、部下や管理職との違いも理解しやすくなります。
経営陣が自分の行動傾向を理解することは、社員理解への第一歩でもあります。
5-6 ProfileXT® が明らかにする認知・行動特性
さらに深く自己理解を進める際に活用できるのが ProfileXT® です。
ProfileXT® では、
思考の特徴
行動特性
仕事への興味
などを多面的に把握できます。
DiSC® が主に行動傾向を扱うのに対し、ProfileXT® はその背景にある認知特性や学習傾向まで視野を広げることができます。
例えば、
情報をどのように処理するのか
どのような環境で能力を発揮しやすいのか
どのような役割に適性があるのか
といった視点から自己理解を深められます。
CheckPoint 360°™ で周囲から見た自分を知り、DiSC® で行動傾向を理解し、ProfileXT® でその背景にある特性を理解する。
こうした積み重ねによって、より立体的な自己理解が可能になります。
5-7 自己理解から行動変容へ
アセスメントを受けること自体が目的ではありません。
コーチングを受けること自体が目的でもありません。
重要なのは、そこから何を学び、どのように行動を変えるかです。
例えば、
部下との対話の仕方を見直す
判断理由をより丁寧に説明する
現場の声を聞く機会を増やす
期待値の伝え方を工夫する
といった日常行動の変化につなげていきます。
エンゲージメントは制度によって生まれるものではありません。
経営陣の行動が変わり、その変化が組織に伝わることで、少しずつ育まれていくものです。
だからこそ、内省の目的は自己理解で終わることではなく、行動変容につなげることにあります。
次章では、こうした考え方をもとに、原田貴司がどのような組織開発・人材開発支援を行っているのかをご紹介します。
6.原田貴司によるエグゼクティブ・コーチングと組織開発支援
ここまで見てきたように、エンゲージメントは制度や福利厚生だけで高まるものではありません。
経営陣の日常行動が組織の関係性を形づくり、その積み重ねが社員の信頼や貢献意欲につながります。
だからこそ、エンゲージメントを改善したいときは、現場施策の前に経営陣自身の内省と行動変容が重要になります。
私の支援も、その考え方を出発点にしています。
6-1 エンゲージメントを「構造の問題」として捉える
エンゲージメントの課題が発生すると、多くの企業では
現場の意識改革
管理職研修
新しい制度の導入
といった施策が検討されます。
もちろん、それらが必要な場面もあります。
しかし実際には、
期待値が共有されていない
上司と部下の関係性が構築できていない
経営陣のメッセージが現場へ伝わっていない
といった構造的な問題が背景に存在することも少なくありません。
私は、エンゲージメントを社員個人の問題としてではなく、組織の構造として捉えることを重視しています。
そのため、単発の研修や制度導入ではなく、経営陣から現場までの関係性や期待値のつながりを確認しながら支援を進めています。
6-2 経営陣の内省から組織開発を始める理由
私は、組織開発の出発点を経営陣の内省に置いています。
なぜなら、組織全体へ最も大きな影響を与えるのが経営陣だからです。
例えば、
どのような人材を評価するのか
どのような行動を期待するのか
何を重要な価値と考えるのか
といった判断は、すべて組織文化に影響します。
そのため、現場だけを変えようとしても限界があります。
まず経営陣自身が自らを理解し、自らの行動を見直し、その変化を組織へ伝えていくことが重要です。
エグゼクティブ・コーチングは、そのための対話の場として活用しています。
6-3 複数のアセスメントを組み合わせて支援する特徴
私の支援の特徴の一つは、複数のアセスメントを一貫した考え方で活用していることです。
例えば、
Everything DiSC® カタリストは、行動傾向やコミュニケーションスタイルの違いを理解し、相互理解を深めるために活用します。
ProfileXT® は、認知特性や行動特性を把握し、自己理解や適正配置の検討に活用します。
CheckPoint 360°™ は、周囲から観察されたリーダーシップ行動を可視化し、経営陣や管理職の行動変容につなげます。
それぞれ役割は異なりますが、共通しているのは人を評価するためではなく、自己理解と行動変容を支援するために使うという点です。
私はこれらを個別のツールとしてではなく、一つの成長プロセスとして捉えています。
6-4 このような企業に向いている支援です
私の支援は、次のような課題を持つ企業に向いています。
エンゲージメント・サーベイを実施しているが改善につながらない
管理職育成に手応えを感じられない
若手社員の定着に課題を抱えている
経営陣と現場の間に温度差を感じている
組織文化を見直したいと考えている
これらの課題は、一見すると別々の問題に見えるかもしれません。
しかし、背景には
「相互理解の不足」
「期待値のズレ」
「行動変容の不足」
といった共通の構造が存在することも少なくありません。
だからこそ、経営陣自身の内省から始める組織開発には大きな意味があります。
6-5 エンゲージメント向上の第一歩は経営陣自身から始まる
エンゲージメント向上というと、多くの企業は現場施策から考え始めます。
しかし、ここまで見てきたように、社員が日々見ているのは制度よりも経営陣や管理職の日常行動です。
その意味で、エンゲージメント改善の第一歩は、社員を変えることではなく、経営陣自身が自らを理解することにあります。
周囲から見た自分を知る。
自分の行動傾向を理解する。
その背景にある価値観や認知特性を理解する。
そして、その気付きを行動へつなげる。
その積み重ねが組織の関係性を変え、エンゲージメントを育てていきます。
次章では、エンゲージメントと経営陣の内省について、よく受ける質問をまとめてご紹介します。
7.まとめ:エンゲージメントは経営陣の内省から始まる
近年、人的資本経営への関心の高まりとともに、エンゲージメントという言葉を耳にする機会が増えています。
一方で、エンゲージメントサーベイを導入していても、
スコアをどのように活用すればよいのか分からない
改善施策を実施しているが手応えがない
エンゲージメントそのものの意味が曖昧なまま運用されている
といった企業も少なくありません。
本記事では、エンゲージメントを単なるサーベイの数値としてではなく、経営陣と社員との関係性の中で生まれるものとして捉えてきました。
社員は福利厚生や制度だけを見ているわけではありません。
経営陣や管理職が何を大切にしているのか。
どのように意思決定をしているのか。
自分たちに何を期待しているのか。
そうした日々の関わりを通じて、組織への信頼や貢献意欲を形成していきます。
そのため、エンゲージメントを本質的に高めたいのであれば、制度や施策を検討するだけでなく、経営陣自身が自らを理解することも重要になります。
しかし、経営層になるほど率直なフィードバックを受ける機会は少なくなり、自分自身の行動や影響力を客観的に捉えることは容易ではありません。
だからこそ、内省が必要になります。
周囲から見た自分を知る。
自分の行動傾向を理解する。
その背景にある価値観や認知・行動特性を理解する。
そして、その気付きを日々の行動につなげる。
そうした積み重ねが組織の関係性を変え、結果としてエンゲージメントの向上にもつながっていきます。
エンゲージメントについて議論するとき、私たちはつい制度や施策に目を向けがちです。しかし、組織の変化は新しい仕組みの導入だけで生まれるものではありません。
経営陣自身が自らを見つめ直し、関わり方を少しずつ変えていくこと。その変化が管理職へ伝わり、現場へ広がっていくこと。
エンゲージメントとは、そのような組織全体の関係性の中で育まれていくものではないでしょうか。
エンゲージメントを内省から見直す原田貴司のエグゼクティブコーチング

原田貴司は、エグゼクティブ・コーチングと経営陣向けアセスメントを組み合わせ、経営陣の内省と行動変容を支援しています。
エンゲージメントを制度や施策の問題として捉えるのではなく、経営陣の日常行動や組織との関わり方から見直していくことを重視しています。
Everything DiSC®、ProfileXT®、CheckPoint 360°™ のすべてについて正規ライセンスおよび認定資格を保有しており、複数のアセスメントを一人のコンサルタントが一貫して活用できることが特徴です。
全国どこからでもオンラインで利用できるほか、海外赴任中の経営者や管理職にも対応しています。
まずは経営陣自身が、周囲からどのように見られているのか、自らはどのような行動傾向や認知・行動特性を持っているのかを理解することから始められます。内省を通じた気付きが日常行動の変化につながり、その積み重ねが組織の関係性やエンゲージメントの見直しにつながっていきます。
